中国建設銀行と中国神華能源株式有限公司という二大「権重股」（A株市場に影響力をもつ株）が10月から株価指数の算定に組み込まれることになり、上海証券取引所の総合指数の算定構造は年初以来最大規模の調整を迎える。こうした動きを受けて、株式市場の運営がさらに安定し、株価指数は中国経済のバロメーターとしての役割を一層強めることになる。新華社のウェブサイト「新華網」が伝えた。
関連規定によると、新株は上場後11日目の取引日から指数に計上されるため、さきに上場を達成した建設銀行は今月中旬、9日上場予定の中国神華は今月下旬から算定に組み込まれることになる。現在A株市場の時価総額上位30社が時価総額全体に占める割合は50％を超えており、最も影響力をもつとされる中国工商銀行の時価総額は全体の7.9％、2番目の中国人寿保険は同5.7％を占めている。
9日に上場予定の中国神華は、A株市場で過去最多の資金を調達する見込み。中国石油天然気集団もまもなく上場する予定で、権重股構造のさらなる調整が行われることが予想される。（編集KS）